不妊予防と治療支援に関する研究

目的

　結婚年齢の上昇に伴って、わが国で不妊の検査・治療を受けたことのある夫婦は4.4組に１組へと増加し、生殖補助医療で生まれる子どもの割合も14人に1人（2020年）となっています。不妊症は有病率の高い疾病であることに加え、治療の身体的・精神的・経済的負担が大きく、働き盛りの女性の労働への影響も大きいものです。

　不妊症は「気づき」から「治療の終結」まで、あらゆる局面において社会の影響を大きく受ける疾病であるため、公衆衛生学的視点に立った研究が不可欠です。私たちは、不妊症に悩む方を少しでも減らすこと、また、患者さんへのより良い支援のあり方を提案することを目的に、様々な社会医学的研究を行っています。

研究内容

１．プレコンセプションケアに関する疫学研究

プレコンセプションケア（妊娠前からの健康づくり）は、将来の不妊症予防と健康な妊娠出産、次世代の健康、そして本人の健康長寿にもつながる新しい保健活動です。しかし、プレコンセプション（妊娠前）に着目した疫学研究は、国内ではまだ少ない状況です。妊娠前の女性に加え、男性にも対象を広げた研究を実施し、不妊症の予防につながりうるライフスタイルの解明に努めています。

２．妊孕性に関するヘルスリテラシー研究

不妊症の原因はさまざまですが、加齢、性感染症、肥満など、予防可能な要因によるものもあります。私たちはこれまで、妊孕性（生物学的な妊娠しやすさ）に関する健康教育が、妊娠を考える男女の行動変容につながることについて明らかにしてまいりました。現在は国際共同研究グループの中で、学校性教育の現状把握や性教育教材の評価等を実施しています。

３．不妊治療に関する医療政策的研究

令和4年度から不妊治療に対する医療保険の適用が拡大され、医療の標準化や質の向上に向けた取組の強化が求められています。特に、患者さんの安全・安心を真に確保するための情報開示のあり方について、様々な立場からの議論と検討が必要とされているところです。私たちは、医療機関の適切な情報開示のあり方について、国内外の調査を通じた医療政策的研究を行っています。また、今後の不妊治療政策の基礎となる、「国際基準に則った不妊症の有病率」を推定するための全国調査を実施しています。  

共同研究機関：

秋田大学大学院医学系研究科　衛生学・公衆衛生学講座

秋田大学大学院医学系研究科　産婦人科学講座

熊本大学教育学部

国立成育医療研究センター　他

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